働き方とメンタルケア／健康マネジメント

この数年で、わたしたちの仕事に対する考え方、
そして働き方が大きく変わりつつあります。

人口減少に伴う労働力不足、
生産性の低い労働環境、
さらに新型コロナウイルスの感染拡大。

このような社会課題を解決するために、
時間効率を大幅に改善するあらゆる手段が生まれました。

しかし、人と人との関わりが減少傾向にある中、
今後、それが個人や周囲のメンタルに悪影響を及ぼすかもしれません。

メンタルを常に健全に維持することは、
一人一人の充実感＝「働きがい」「生活向上」に直結します。

個人に限らず企業に出来る対策や対応しなければならない事は何か、
社会に良い影響が与えられればと思い本レポートを作成しました。
是非、ご覧ください。

ダウンロードはこちらから

＜メンタル不調が与えるインパクト＞

• メンタルヘルス不調で過去１年間に連続1ヶ月以上の休業､退職した労働者がいた事業所の割合は9.2%。
• 労働環境改善や労働時間の短縮など、働き方改革といった社会環境の変化で、対人関係や家庭環境の悩みに対する個人のメンタルがデリケートになり影響しているのではないか。
• 職場に復帰しても円滑なコミュニケーションが取れなければ、身体が健康でも精神状態から家に籠るなど家庭生活にも乱れが生じ悪影響が出てしまう。

→誰もが大なり小なり抱えるストレスや悩み、それを軽減するには

＜ストレスや悩みを軽減する取り組み＞

• 企業では、従業員の休職により生産性低下や離職率の増加のリスクを抱えており、人材の定着のためにもメンタルケアの環境を整える動きがある。
• 健康推進の一環で、従業員向けのストレスチェックやメンター制度によるカウンセリングを通じて、悩みの共有と解決への話し合いが行われる。
• そもそもの大きな悩みが発生しにくい安心していきいきと働ける企業風土づくりが求められる。

→ストレスや悩みを発生させない本質的なマネジメントへ

＜個々にセルフマネジメントできる基盤づくり＞

• 個人の仕事の悩みは対人関係に起因することが多く、悩みそのものの解決に企業の介入は限度がある。
• メンタル低下の予防や軽減のために、個々に悩みを発散させる機会を日常的に持てる状態が理想。
• 企業は、従業員に対してボランティア活動など社会貢献体験への参加を促すことで、他者のための行動を通じて客観的に自分の環境や感情を見つめ直す支援ができる。

→自分のため､ひとのための行動から誰ひとり取り残さない社会を実現