リカレント教育で豊かな社会へ

4.質の高い教育をみんなに

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために始まったステイホーム。
これにより家にいる時間が長くなった私は、
自宅でできる語学学習や楽器演奏を始めました。

子供のころは大嫌いだった勉強や練習でしたが、
大人になってから自ら進んで行った学習では
楽しさや喜び、充実感を覚えることができました。

健康寿命が世界一の日本は、人生100年時代と言われています。
コロナ禍やデジタル社会の到来により雇用構造が大きく転換し
就業者に求められるスキルにも変化の時が来ています。
豊かな人生を送るためには学び続けることが重要だと感じています。

本レポートを作成することで日本や世界の現状を知ることができ、
これもまた、ひとつの良い学びとなりました。
ぜひご覧ください。

▼ダウンロードはこちら

1. 日本のリカレント教育は世界で低水準

  • 日本では、仕事に活用するための学び直しに取り組む就業者の割合は低く、 OECD(経済協力開発機構)加盟国と比べて低い水準となっている
  • 日本企業では古くから終身雇用によりスキル以上に勤続年数や年齢が重視された経緯があり、就職後の学びを後押しする「リカレント教育」の体制は雇用形態の中に浸透していないのではないか
  • ITをはじめ継続的な学びが必要な業界で人材が不足するなど、国際競争力の低下が起きている

→人材を育成する日本企業の教育事例は

2. ニトリグループの教育投資「ニトリ大学」

  • 家具・インテリアの小売業大手であり国内外に23社展開するニトリグループでは「教育こそ最大の福利厚生」と考え、上場企業平均の5倍の人材教育投資をおこなっている
  • 全社員が設定する生涯目標に合わせた各種教育制度があり、多角的な学びの機会を提供する
  • 自己育成支援制度では、Eラーニングやニトリカラーコディネートスクールなどキャリアアップに繋がる支援制度を複数用意し、結果を残すと「教育マイル」が付与されて追加教育投資を受けられる
  • グローバル企業のリカレント教育は広がりつつあるも、中小企業への普及に余地があるのではないか

→リカレント教育を中小企業に広めるためには

3.リカレント教育と企業成長が密接に紐付く社会へ

  • 従業員の新たな知識習得は、売上増加など直近の成果に表れにくいことから効果を測ることが難しく、企業は思い切った教育投資に踏み切れないのではないか
  • 教育を受けられる労働環境や制度があり、誰もが学び続けることを当然と捉えられることが理想
  • まずは従業員のモチベーションを引き出すなど可能な範囲から学びの選択肢を提供することで、パフォーマンスや企業の魅力の高まりが将来の企業成長に結びついていく  

→誰もが就職後も教育を受けられる時代に

レポートのダウンロード

ダウンロードはこちら

※こちらはプレビューです。ダウンロードデータは別紙をご確認ください。

PAGE TOP