心身ともに健康な企業づくりのために

運動不足による肥満―

肥満者は年々微増傾向にあり、
メタボをはじめ健康リスクが問題視されています。

本レポートでは、健康を維持する企業サポートに焦点を当て、
企業がおこなうべき対策を考察しました。

どうぞ本レポートをご覧ください。

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• 日本ではBMI25以上の肥満者の割合が年々微増傾向にある。特に男性の20～40代に顕著である。
• 成人の運動スポーツ実施率は「週３日以上」が30.9％にとどまり、身体活動・運動が不足している。（2020年度値, スポーツ庁による世論調査）
• 男性の約3割、女性の約2割が引き起こす高血圧や糖尿病、脂質異常症等の症状は肥満も一因とみられ、雇用する企業にとっては不調による生産性の低下や、休職や退職による人材を欠く要因にもなり得る。

→肥満対策のために企業できることとは

• 日本航空株式会社では1955年1月1日に日本航空健康保険組合を設立し、最高のサービス提供のためには健康が不可欠との認識のもと、社員・会社・健保が一体となって健康づくりに取り組んでいる。
• BMI25以上又は特定保健指導判定で支援が必要と判定された従業員を対象に管理栄養士が食事をサポートする、約2ヶ月間の集中減量プログラム「脱！メタボ塾課外授業」を行っている。
• 申込時比-5％の減量に90.3％が成功するにもかかわらず、対象者4,107名に対して参加率は0.1％と低く、「メタボ」や「ダイエット」と明記された案内により参加を躊躇する人もいると考えられる。

→健康経営を強化する取り組みの拡大に向けて

• 健康組合から従業員に対しての周知をはじめ主催者から対象者への直接的な介入が不足し、自覚がない対象者は健康に対する危機感が足りないのではないか。
• 事業活動のためには心身の健康作りが不可欠との認識が広まり、健康維持の取り組みは誰もが対象者だと自覚することで、企業の生産性が向上し企業発展に繋がることが理想。
• 企業は、健康促進の活動に対してダイレクトメールや会議等で末端社員までの周知を徹底し、参加によるインセンティブや参加しないことによるペナルティなど参加を促す仕組みが求められる。

→企業一体の健康的な環境作りでさらなる繁栄へ